日本流星研究会のWeb総会は、2022年8/28(日)に行われました。2024年からの会費制度の変更など総会の報告は、下の「会費納入について」, 天文回報10月号にも掲載しています。
☆彡 観測用紙、星図などは上の「観測支援」「流星観測用星図」をクリックしてください。
同様に「観測報告先」「NMS幹事一覧」「入会案内」「小槙記念賞」「NMS会則」もそれぞれをクリックしてください。
左の写真は、2019年8月24・25日、名古屋市で開催された、
「第60回 日本ど真ん中流星会議の集合写真です。(撮影:藤井哲也氏)
★ 会費を納入されている会員の皆様へ
会員の部屋のパスワードは、毎月変更をしています。天文回報本誌目次下および最後のページに掲載しておりますので、そちらをご覧ください。)
会費の納入について(2023年分まで)
2023年分の会費納入は、10月から受付を開始します。10月1日以降の入金は特に断りのない限り2023年分の会費として扱います。なお,会費納入は12月中旬までに済ませていただけるようお願いいたします。2023年は、従来通りで変更はありません。
以下,事務処理上の扱いですが,納入期限に遅れますと「休会」という扱いにさせていただき,天文回報などの発送を停止いたします。会費 前納による年度ごとの更新と考えて下さい。以後,毎月は納入確認をしませんので,数ヶ月単位での発送再開が遅れる可能性があります。休会の場合,再開に あたっての入会金は不要ですが,数年にわたる休会は自然退会とみなします。なお,退会の申し出があった場合を除いて,会費納入期限には前年会費未納の方に も新年度のご案内をしていきたいと思います。会費を払わなければ自然退会とお考えになる方もいらっしゃるかと思いますが,うっかり忘れている方に継続を促すため,1月号は発送され,確認の通信費などもかかるわけで,その分会計は圧迫されます。どうぞご理解いただき早期納入,早めのご連絡をお願いいたし ます。 (事務局長:丸山卓哉)
2024年からは、印刷物を受け取らないWeb会員制(会費:年額3000円)を設けます。従来と同じ印刷物を受け取る通常会員制(会費:年額5000円)といずれかを選んでください。2023年になってからどちらを希望されるかをお聞きします。Web会員には、個人メールを通してパスワードを毎月末頃に送ります。現在と同様にこのHPの「会員の部屋」からPDFでダウンロードをしてください。印刷物よりも若干早く見ることができるようになりますし、印刷では白黒になるものも元のカラーで見られます。必要であれば各自で印刷をすることもできます。
日本流星研究会の経緯
日本流星研究会は、1968 年5月に創立しました。もちろん、その前身である日本流星委員会は1956 年4月に、紀伊天文同好会は1943 年に誕生しており、さらにこれらと並行し、その大部分をなす東亜天文学会流星課は、1926 年にはじまっています。ですから、すでに80 年以上の歴史をもっているといえます。
初代会長故小槇孝二郎氏は、東亜天文学会流星課の課長として活動されていましたが、国際地球観測年にあたり、流星観測の重要性を認識して観測者を広く集めるため、東亜天文学会会長山本一清博士の指導のもとに、日本流星委員会を組織され、海外に観測結果を発表されました。しかし、なお従来の流星課の域を出ませんでした。
1960 年代の後半から、宇宙時代の到来と共に、流星観測者もどんどん増加してきましたが、報告は個人や各同好会でばらばらになされ、貴重な観測が埋もれてしまう結果になっていました。このような中から、なんとかして日本全体の観測を一カ所に集めることはできないものかと、当時の主だった活動家が集まり、多くの天文同好会流星課の協同体として、日本流星研究会を組織しようということになり、本会が誕生しました。
新しい日本流星研究会の発足と同時に、観測報告も急に増加し、いよいよと思っていました時、1969
年5月、会長小槇孝二郎先生の急逝にあい、一時はその前途を心配しましたが、会員の協力により、会長村上忠敬博士(広島)、副会長長谷川一郎氏(奈良)、副会長小林弘忠氏(神奈川)、幹事長藪保男氏(滋賀)が分担し、順調に成長しながら今日に至っています。
本会はこのような事情でできた会ですから、会員であるなしに関係なく、誰からでも自由に報告を受けることを最大の目的としていますから、読者からどんどん報告してくださることを希望します。なお、さらに流星を深く研究していこうと思われる方は本会に入会され、機関紙「天文回報」を購読されることをおすすめします。なぜなら、天文回報は、わが国の流星観測についての最も信頼のおける資料を提供していると信じているからです。 (藪 保男 1972)
(付記;2020年現在、会長 小関正広氏(群馬)、幹事長 川崎康寛氏(大阪)、事務局長 丸山卓哉氏(長野)となっています。 担当S)